係数表や速算表、各種統計データなどFP(エフピー)に役立つ情報を掲載しています。

先進医療とは

病院で行われる医療の大部分は、公的医療保険(健康保険等)が適用(保険適用)されます。

新しい医療は、2年に1度、診療報酬改定の際に公的医療保険(健康保険等)を適用するか否かが検討されます。

新しい医療に公的医療保険(健康保険等)を適用するためには、安全性や有効性などを十分に確かめなければなりませんが、専門家の間で意見が分かれたり、見極めが難しかったり、判断に時間がかかるものもあります。

その中で、一定の安全性や有効性などを国が認めた医療について、公的医療保険(健康保険等)を適用し実際に臨床で応用しながら、総合的にみて公的医療保険(健康保険等)適用が妥当かどうかを評価するシステムが「先進医療制度」です。

本来、公的医療保険(健康保険等)が適用される診療(保険診療)と適用されない診療(保険外診療)の併用は禁止されています。

したがって、一部でも保険外診療が入ると、その治療に係る診察や検査、投薬、入院料などの基本的な医療費まですべて自己負担になってしまいます。

しかし、先進医療に該当する医療は併用が認められるため、基本的な医療費については公的医療保険(健康保険等)が適用され、経済的な負担が大きく軽減されます。

先進医療に係る自己負担のイメージ

先進医療に係る技術料が20万円、総医療費が100万円の場合

  1. 先進医療に係る技術料20万円は、自己負担となります。
  2. 先進医療に係る技術料以外の80万は、公的医療保険(健康保険等)が適用されます。
  3. 公的医療保険(健康保険等)が適用される場合、自己負担は原則3割なので、24万(80万×3割)が自己負担となります。
  4. また、公的医療保険(健康保険等)が適用される部分は、高額療養費の対象となるため、自己負担の月額の上限(約9万円)を超える金額約15万(24万-9万)が還付されます。
  5. このケースでの費用は、先進医療に係る技術料20万円と自己負担の月額の上限約9万の合計約29万円になります。

先進医療を受けられる病院

先進医療は、どの病院でも受けられるわけではなく、先進医療ごとに決められた病院でしか受けることができません。

先進医療ごとに定められた一定の施設基準を満たす病院に対して、実施を認める制度だからでです。

先進医療に該当する技術や、先進医療を実施している医療施設などについては、厚生労働省の「先進医療の概要について」で詳細を調べることができます。

先進医療の中心

がんの治療は技術革新が著しいので、どうしても公的医療保険(健康保険等)適用の手前の状態にある技術が増え、今後も先進医療の中心的存在になると考えられています。

  • Facebook
  • Hatena
  • twitter
  • Google+
PAGETOP
Copyright © FP(エフピー)資料館 All Rights Reserved.
Powered by WordPress & BizVektor Theme by Vektor,Inc. technology.